イタリア、若年層の摂食障害危機に対応し全国的予防キャンペーンを開始

イタリア国内において、神経性無食欲症、神経性過食症、および過食性障害を含む摂食・栄養障害（DNA）は、依然として深刻な公衆衛生上の課題として認識されており、推定300万人の国民が罹患しているとされています。

この問題は、特に12歳から24歳の若い女性の間で発生率の懸念される増加が見られ、この傾向はパンデミック後に顕著になったことから、政府による制度的な介入が求められてきました。イタリア国内の調査では、摂食障害が8、9歳という早期に発症するケースがあり、コロナ禍以前と比較して拒食症の発生率が64%増加したとの報告もあります。

これを受け、イタリア保健省は、この増大する精神的健康の課題に積極的に対処するため、3年間にわたる全国的なコミュニケーションキャンペーンを立ち上げました。この予防を主眼とした取り組みは、特に青年層とその保護者を対象とし、テレビ、ラジオ、ソーシャルメディアといった広範なメディアチャネルを駆使して情報発信を行う計画です。当局は、早期の特定と介入の重要性を強調しており、「Didacta」のような教育関連イベントへの参加を通じ、学校環境への具体的なアウトリーチ活動を通じて若年層への直接的な啓発を図る方針です。

政府の戦略の中核には、この精神衛生上の難題を未然に防ぐための国家予防ハブの設立があります。このハブは、予防的措置を体系的に管理し、摂食障害の蔓延を食い止めるための司令塔としての役割を担うことが期待されています。摂食障害は、単なる食習慣の問題ではなく、糖尿病や心血管疾患、不安、抑うつといった深刻な健康問題に繋がり得る複雑な精神疾患であり、世界的にその有病率が上昇傾向にあります。

イタリア国内の状況は、食糧不安の問題とも複雑に絡み合っている可能性があります。2023年のActionAidの報告によれば、イタリアでは約8万人が食糧貧困、すなわち経済的理由から十分な栄養を確保できない状況にあり、これは人口の12%以上に相当します。パンデミックは、これまで公的支援に頼らなかった層にも影響を及ぼし、貧困のスパイラルを加速させました。摂食障害の増加と食糧不安の広がりは、若年層の心理的・身体的健康に対する社会全体の脆弱性を示唆しています。

専門的な治療の側面では、摂食障害の標準治療法に関する研究も進められています。例えば、強化型認知行動療法（CBT-E）を用いたランダム化比較対照試験が実施され、その有効性が実証されています。摂食障害の治療においては、早期介入から外来・入院治療、心理療法に至るまで、多職種連携による切れ目のないケアモデルの構築が重要視されています。保健省の今回の取り組みは、こうした専門的知見と、社会全体での啓発活動を組み合わせ、若年層の危機的状況に対応しようとするものです。