商業的ジオエンジニアリングが加速、一方で局所的な海洋生態系の回復も報告される

2025年が観測史上最も気温の高い3年の一つに入ったというデータは、地球規模の気候危機がいかに深刻であるかを物語っています。バークレー・アースの分析によると、世界の平均表面温度は産業革命前の水準を1.44度近く上回る勢いです。このような熱的軌道の継続により、太陽光を反射させて冷却を試みる「成層圏エアロゾル注入（SAI）」といった気候介入戦略への注目が、かつてないほど高まっています。

SAIの科学的研究分野では、現在大きな構造変化が起きています。これまで大学や非営利組織が主導してきたこの領域に、営利企業が続々と参入しているのです。その象徴とも言えるのが、米国とイスラエルを拠点とするスタートアップ、スターダスト・ソリューションズです。同社は最近、シリコンバレーの投資家やアニェッリ家から6,000万ドルのベンチャーキャピタル資金を調達しました。この資金は、独自の太陽光散乱粒子の開発や、2026年4月に予定されている屋外実験の準備に充てられます。

しかし、こうした動きに対してガバナンスの欠如を懸念する声も根強くあります。CIEL（国際環境法センター）のジオエンジニアリング・キャンペーン・マネージャー、メアリー・チャーチ氏が指摘するように、現在SAIの展開を規制する国際条約は存在しません。科学者たちは、公的な説明責任を伴わない民間主導の活動が、大規模な火山噴火の後に見られるような地域的な降雨パターンの予測不能な変化など、重大なリスクをもたらす可能性があると警告しています。

大気圏への大規模な介入が議論される一方で、2026年2月にはメキシコ湾のタマウリパス州マタモロス沖で、局所的な生態系の回復を示す前向きな兆候が確認されました。約100頭のイルカの群れが移動しているのが目撃され、その中には複数の幼い個体も含まれていました。これは、現在の当該海域が適切な水温や豊富な餌など、イルカの生存に適した環境を維持していることを示唆しています。

しかし、この繊細な回復は常に脅威にさらされています。一部のイルカは、漁網にかかった魚を求めて海岸線に近づきすぎており、網への絡まりや負傷の危険性が高まっています。環境保護団体は船舶に対し、衝突事故を防ぐために減速し、イルカとの距離を保つよう強く求めています。さらに、海洋温暖化に伴うサンゴ礁の劣化といった生態系の変化は、世界中のイルカ個体群に圧力をかけています。実際、カリフォルニア湾では異常な海水温上昇と漁業の影響により、クジラ・イルカ類の個体群が急速に悪化しています。

テキサス州やフロリダ州のハンドウイルカが、餌付けや人間活動への近接によって岸に近づき、死亡リスクを高めている現状は、メキシコ湾が抱える複雑な課題を浮き彫りにしています。地球規模の大気介入を急ぐ動きと、地域的な海洋生物の脆弱な生存状況との対比は、私たちが直面している気候変動時代の多面的な困難を象徴していると言えるでしょう。